対象
国内10道県の成人

方法
2013年4月からIPD, IHDが5類全数疾患として感染症発生動向調査の対象疾患となり、本研究班では、全国10道県（北海道、宮城県、山形県、新潟県、三重県、奈良県、高知県、福岡県、鹿児島県、沖縄県）において感染症発生動向調査（National Epidemiological Surveillance of Infectious Disease: NESID）に登録された症例を研究班登録する体制が構築され、さらに、2022年度に厚生労働省研究班（明田班）として―新興・再興感染症及び予防接種政策推進研究事業―「成人の侵襲性細菌感染症サーベイランスの強化のための研究」が発足、10道県における成人IPDサーベイランスが継続されている。

対象
2015年12月から2020年11月までに五島市において臨床的および放射線学的に確認された18歳以上の成人市中肺炎（CAP）患者 2,103例

方法
前向き集団ベース多施設アクティブサーベイランス研究。対象患者について、人口統計、病歴、過去5年以内の肺炎球菌ワクチン接種歴、入院時の肺炎の重症度、および臨床転帰を収集した。喀痰および通常無菌部位からの検体を用いて確認試験とQuellung反応を用いた血清型分類を実施した。対象患者は登録後最大30日間追跡調査された。2015年から2020年までの日本人成人におけるCAPおよび肺炎球菌性CAPの発生率を推定した。

Limitation
本試験の限界は、血清型特異的な非細菌血症性CAPの同定に対するUADアッセイの感度が低いと考えられること、また、本調査では、主に65歳以上（84％）、重症のCAPを発症した患者を1つの地域からのみ登録したが、これは日本における過去の調査とは異なっている。また、調査の最後の1年間におけるCOVID-19の封じ込め対策は潜在的な交絡因子であった。この他、CAPが疑われた患者のうち、調査に登録されなかった患者はほとんどいなかった可能性があり、入院は医師の裁量によるものであり、地域の医療慣行を反映したものであった。