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監修・症例提供:丸子中央病院 内科
小山 潤 先生
[LOGO TO BE UPDATED BY LOCAL MARKET.]
VYNDAQEL (tafamidis) 61 mg is indicated for the treatment of wild-type or hereditary transthyretin amyloidosis in adult patients with cardiomyopathy (ATTR-CM). VYNDAQEL (tafamidis meglumine) 20 mg is indicated for the treatment of transthyretin amyloidosis in adult patients with stage 1 symptomatic polyneuropathy (ATTR-PN) to delay peripheral neurologic impairment. [INDICATION TO BE UPDATED BY LOCAL MARKET.]
※ここでご紹介する症例は臨床症例の一部を紹介したもので、すべての症例が同様な結果を示すわけではありません。
「警告・禁忌を含む注意事項等情報」等は、電子添文をご参照ください。
小山 潤 先生のメッセージ
ビンダケルが承認されたことによって治療の選択肢が増え、これまで以上に野生型ATTR-CMの早期診断が重要になってきました。心不全に潜む心アミロイドーシスを見逃さないためにも、心不全の日常診療において心アミロイドーシスの可能性を考慮して各所見を確認することが重要だと考えています。
本症例は75歳時に心不全症状悪化のため、近医からの紹介で当院を受診しました。当院受診時の所見は血圧121/67mmHgで、高血圧の既往はありませんでした。NT-proBNPは1,900pg/mL台で、心不全の存在が示唆されました。
心不全の原因を探索するための初期検査として以下を実施し、心アミロイドーシスの可能性を疑うべき所見を確認しました。
胸骨左縁長軸像の心エコー図で、左室壁および右室壁の心筋に肥厚が認められ、心アミロイドーシスの可能性を疑いました。
図2:心エコー図(胸骨左縁長軸像)
画像提供:丸子中央病院 内科 小山 潤 先生
また、ドプラ血流波形では、肺静脈血流のS/D比が極めて低値であること(左図)、僧帽弁血流のDT短縮、E波増高とA波低下、E/A≧2の拘束型であること(右図)が示され、左室拡張障害が認められました。また、MモードではFSの低下が認められ、左室の収縮障害が認められました(図なし)。これらの所見から心アミロイドーシスの可能性を疑いました。
図3:心エコー図(ドプラ血流速波形)
画像提供:丸子中央病院 内科 小山 潤 先生
胸腰部X線写真において、腰部脊柱管狭窄症の手術痕が認められ、72歳時に手術を実施していることがわかりました。腰部脊柱管狭窄症は心アミロイドーシスによく認められる所見であることが報告されていること1)から、さらに心アミロイドーシスの疑いが強まりました。
心アミロイドーシスの可能性を精査するために以下を実施しました。
手根管症候群の合併や既往は心アミロイドーシスによく認められる特徴であることが報告されていること2,3)から、問診にて手根管症候群の既往を確認したところ、74歳時に両側性の手根管症候群の手術も実施していたことがわかり、さらに心アミロイドーシスの疑いが強まりました。
心アミロイドーシスの可能性を確認するために、心臓MRI検査を実施したところ、心筋の全周性の肥厚と、ガドリニウム遅延造影パターンが認められました。心臓のガドリニウム遅延造影はアミロイド蛋白沈着部位と一致すると考えられていること4)から、心アミロイドーシスの疑いがさらに強まりました。
図5:MRI画像(短軸画像)
画像提供:丸子中央病院 内科 小山 潤 先生
このような経緯から心アミロイドーシスを診断するために信州大学に組織生検、遺伝子検査を依頼しました。
その結果、野生型ATTR-CMと確定診断がつきました。
トランスサイレチン型心アミロイドーシスが疑われたら、認定施設までご相談ください。
臨床徴候や検査所見などからトランスサイレチン型心アミロイドーシスが疑われる、あるいはトランスサイレチン型心アミロイドーシスの可能性が否定できない場合は、生検および染色などの専門的な診断が必要となります。日本循環器学会の認定施設への紹介をご検討ください。
ビンダケル®の効能又は効果
4.効能又は効果
ビンマック®の効能又は効果
4.効能又は効果
トランスサイレチン型心アミロイドーシス(野生型及び変異型)
本コンテンツは、日本国内の医療・医薬関係者を対象に、日本国内で医療用医薬品を適正にご使用いただくため、日本国内の承認に基づき作成されています。日本の医療機関・医療提供施設等に所属し、医療行為に携っている方を対象としており、日本国外の医療関係者、一般の方に対する情報提供を目的としたものではない事をご了承ください。
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